経営サイドからの要望をきっかけに BIM の導入に踏み切った 17 年当初は、設計グループの中から任命された 8 人が実務をこなしながら試行的に活用してきた。複数の BIM ソフトから将来性などを見据えてオートデスクの『Revit』を業務ツールに定め、8 人それぞれが自主的に使い方をマスターしてきた。同社には伝統的に業務ツールを所員が独学で取得する文化が根付いていることから、あえて 1 年間はそれぞれが個別で主体的に取り組み、翌 18 年からその成果を持ち寄るような形で週 1 回の勉強会をスタートした。
導入ステージを引き上げたのは 19 年 9 月のことだ。BIM コンサルティング会社の SEEZ(東京都港区)からアドバイスを受け、ロードマップを掲げ、本格運用へと大きくかじを切った。先導役の推進組織「BIM 推進室」を発足し、テンプレートやファミリなど導入基盤の整備に着手した。BIM 推進室のまとめ役を担う安東由吏江建築設計グループ主任は「経営を巻き込み、社を挙げた活動に発展すべきという SEEZ の助言が大きな推進力になった」と振り返る。
20 年 9 月に意匠設計用テンプレートを構築したことを足掛かりに、構造設計用テンプレートも整備した。実現こそしなかったものの、概算コスト用のテンプレートづくりにも挑戦してきた。ファミリも含め一連の基盤整備が完了した 24 年 3 月からは設計グループの全員が Revit で設計する流れを整えた。現在の設計グループは意匠 10 人、構造 3 人、BIM 推進 2 人の 15 人体制。これまで BIM 推進のステージは「提案活動や設計段階への導入に力を注いできたが、これからは施工段階へのデータ活用に力を注ぐ」と強調する。
安東氏とともに BIM 推進を担う高橋朋彦建築設計グループ業務推進グループ課長は、Revit のレンダリングアドオンツール『Twinmotion』を使った動画制作などを担い、受注提案づくりに貢献する中心メンバーの 1 人だ。24 年 6 月に竣工した延べ約 1 万 3180 ㎡ のポーライト本社工場(埼玉県伊奈町)も BIM データを活用した動画が施主から高く評価された。「これからもインテリアコーディネーターとの連携でさらなる可能性を模索していく」と先を見据えている。
今年 4 月からは、BIM 推進室の新たなメンバーとして建築事業部東京建築部の千葉渉氏が加わった。施工現場への BIM 導入を後押しする役割として「微力ながらもこれまでの現場経験を生かしたい」と前を向く。同社は 2 件の稼働中現場を施工 BIM のパイロットプロジェクトに位置付け、設計の Revit データを施工段階で有効に生かす糸口を探る。安東氏は「施工 BIM に挑戦していく中で、現場目線から BIM データ活用を検証できる人材が必要だった」と説明する。
同社は、施工への BIM 導入に踏み切るタイミングに合わせるように、DX 戦略を打ち出し、7 月から社内の各部門を横断する DX 推進チームも発足した。BIM 推進室の伊藤、安東、高橋、千葉の 4 氏もメンバーになり、BIM を軸にした DX 戦略の立案が動き出した。
図面化ではなく蓄積データの利活用/施工現場の最適ツール選定
2030 年に創業 100 年を迎えるタカヤ(盛岡市)が、成長戦略の 1 つとして DX(デジタルトランスフォーメーション)推進を打ち出したのは今年 1 月のことだ。同社の細屋伸央社長は「人が足りないから、できない」という意識からの脱却を目指し、全事業部を対象とした建設 DX の積極導入にかじを切った。7 月には各部門から計 35 人を選抜した DX 推進チームを発足し、力強い一歩を踏み出した。
DX 推進の流れと連動するように、BIM 導入のステージは施工段階へと踏み込む。伊藤慎吾建築事業部工務本部建築設計グループマネージャーは「BIM のロードマップを DX 推進の流れに沿って発展させていく。設計段階で構築した BIM データを、いかに施工段階で利活用するか。そのスキームを確立することが何よりも重要になる」と説明する。
社内の標準ツールに位置付けるオートデスクの BIM ソフト『Revit』には、専門性の高いアドインツールが数多く提供されている。施工段階への BIM データ活用を検証する役割として、4 月から BIM 推進室のメンバーとなった建築事業部東京建築部の千葉渉氏は「Revit データを利活用するためのアドインツールを実際の施工現場で積極的に検証し、より最適なツールを定着させていきたい」と強調する。
施工段階への導入検証は、1 年ほど前から取り組んできた。BIM 推進室のまとめ役を担う安東由吏江建築設計グループ主任は「現場にデータを渡すだけでは活用が進まない。施工で活用するためのデータ整備をどこまでわれわれ推進役が進め、どこから現場に担ってもらうか、役割分担をきちんと決めることが大切」と語る。社を挙げて DX 推進が動き出すことで「設計から施工まで一貫した生産プロセスを通じてデータ構築の流れをきちんと検証できる」と力を込める。
これまでの BIM 導入ステージでは、BIM モデルから図面を出力する部分に力を注いできた。伊藤氏は「図面化ではなく、蓄積したデータを活用して業務を改善していくことが、われわれが目指す BIM 導入の目的であり、それによってデータ活用の価値が生まれる」と考えている。根底には BIM コンサルティング会社の SEEZ からの助言がある。高橋朋彦建築設計グループ業務推進グループ課長は「われわれ BIM 推進メンバーの意識は大きく変わり、BIM 導入の価値を常に念頭に置くようになった」と振り返る。
社内では、26 年春から動き出す確認申請の BIM 図面審査に向けたテンプレート整備とともに、モデラーへの教育もスタートした。17 年から BIM に先行して取り組んできた設計グループでは「もう CAD に戻ることはできない」との声が広がっている。Revit を日頃の業務ツールとして円滑に使えるようになったことで、モデリングに合わせて図面の整合性が整うことが設計作業の効率化につながっている。
情報共有の流れも、オートデスクの建設クラウドプラットフォーム『Autodesk Construction Cloud(ACC)』を導入したことで格段に向上した。安東氏は「これからは設計や提案活動に加え、施工等にも積極的に BIM データを活用する流れになる。データを共有する関係者が増える中で、ACC を軸に同時並行で作業を進めていくことが、BIM 導入の価値につながっていく」と実感している。
データ活用の価値を軸に社内導く/ACC基盤に部門間の連携
タカヤは、BIM の導入拡大に合わせるように、オートデスクが提供する建設クラウドプラットフォーム『Autodesk Construction Cloud(ACC)』の積極的な活用を始めた。意匠設計担当が BIM ソフト『Revit』を率先して使ってきた流れが、構造設計など他の担当にも広がり始めたことで、ACC を基盤に関係者間の情報共有が活発化してきた。
ACC は、ワークフロー管理の「Docs」、共同設計の「BIM Collaborate」、施工管理の「Build」、数量算出の「Takeoff」の 4 機能で構成している。このうち同社は Docs を 20 アカウント、BIM Collaborate を 18 アカウント取得し、現在 15 人の設計グループ全員にアカウントを付与する。安東由吏江建築設計グループ主任は「当初は Docs を活用してきたが、意匠と構造に加え、インテリアグループとの連携も出てきたことから、共同作業を支援する BIM Collaborate も活用し始めた」と説明する。
これまでインテリア担当は意匠設計からの図面を待って作業を進めてきたが、ACC での共同作業によって共に検討でき、レンダリングアドオンツール『Twinmotion』でより良いアウトプットを迅速に生成できるようになった。高橋朋彦建築設計グループ業務推進グループ課長は「ACC を活用した共同作業の流れによって、受注提案づくりも以前より格段に早まっている。円滑なデータ連携による業務効率化は、まさに BIM 導入の価値の 1 つ」と強調する。
BIM を出発点に DX 戦略に乗り出した同社は、どこを目指しているか。伊藤慎吾建築事業部工務本部建築設計グループマネージャーは「限られた人員で成長をし続けるためには業務効率の最大化が不可欠。特に BIM で施工現場を支援する流れをどう形づくるかが、われわれ推進役の大きなテーマになる」と説明する。前提にしているのは現場サイドが Revit を操作しない運用の流れだ。「Revit を使いたいとの声もあるが、現場技術者の負担にならないような枠組みを提示したい」と考えている。
7 年の現場経験がある建築事業部東京建築部の千葉渉氏を BIM の推進メンバーに抜てきしたのも「現場目線から BIM データ活用の道筋を導いてもらいたい」との思いからだ。千葉氏は「現場担当が無理なく取り組める流れをつくることが大事であり、成功体験を着実に積み上げていきたい」と語る。BIM データ活用のパイロットプロジェクトを 2 件選定し、そこで施工向けの Revit アドインツールを試行的に活用しながら最適解を導く方針だ。
安東氏は「導入ツール選定に並行して、施工段階における BIM モデルの定義をしっかりと形づくる。現場がより効果を発揮する流れをしっかりと導くことが大切」と強調する。社内では DX 推進チームが発足し、現場を含め各部門の業務を自動化する検証も動き出す。「設計から施工に BIM 導入の議論が進んでいるが、今後は維持管理の領域も含めて考えていく必要がある」と付け加える。
BIM 推進室の中心メンバーである伊藤、安東、高橋、千葉の 4 氏は BIM 導入の「価値」を軸に議論を交わし、社内を導こうとしている。同時並行で動き出した DX 推進の流れに後押しされるように、土木部門でも BIM/CIM の議論が始まった。「価値」創出に向けた意識は他部署にも広がり始めた。
この事例は2025年9月10日から12日までに日刊建設通信新聞で掲載された「連載・BIM/CIM未来図 タカヤ」を再編集しています。






